事業活動を通したSDGsへの貢献

NJCは、事業活動(お客様のお役に立つ商品やサービスを提供する)を通じて以下のSDGsの目標に対して貢献していきます。

業種別ソリューション

ヘルスケアソリューション

ヘルスケアソリューションSDGsGole ヘルスケアソリューションSDGsGole

NJCは、すべての人が健康的な生活を送ることができる、持続可能なライフスタイルの実現を目指します。

健康・医療・介護分野において最先端の技術と新たな価値観で、お客様と一緒に明日をデザインし、事業・施設運営を支援しています。

民間企業向けソリューション

民間企業向けソリューションSDGsGole 民間企業向けソリューションSDGsGole

NJCは、お客様の業種・業務ごとに異なる課題や要求を踏まえて、お客様ごとに最適なソリューションを提供しています。

50年以上にわたり、8,000件を超えるお客様のIT化をお手伝いしてきたノウハウを活かして、企業経営のIT力強化に貢献します。

文教・公共ソリューション

文教・公共ソリューションSDGsGole 文教・公共ソリューションSDGsGole

近年、学生の学習成果の質を向上させるためにも、学習環境の整備・学習時間の確保の重要性が益々高まっています。NJCではこれらのニーズに対応するITソリューションを提供しています。

地域コミュニティの充実、住民・学生サービスの向上のため、長年の実績とノウハウ、高いIT技術力、充実のサービスメニューで、信頼性・安全性・効率性の向上を実現します。

各種個別ソリューション

漁業協同組合向け新トータル情報システム「マリンマネージャー北海道」

MarineManager SDGsGole MarineManager SDGsGole

NJCは、海で陸で、それぞれの持場でたたかう漁業関係者を支えるサービスとして「MarineManager(マリンマネージャー)」の提供をスタートし、40年以上にわたり北海道の漁業協同組合向け業務システムを販売してまいりました。

最新のIT技術と「人」中心のビジネスデザインを武器に、スマート・デジタル水産業の推進、ひいては「SDGs14 海の豊かさを守ろう」への貢献と、漁業の持続発展を支援しています。

MarineManager +reC.

MarineManager SDGsGole MarineManager SDGsGole

「MarineManager +reC. (マリンマネージャープラスレック)」は、長年の活動の中でNJCが蓄積したノウハウと「漁業者の大切な勘と経験」を通して、もっともっと良い未来へアプローチしていきたいという思いから誕生しました。

ITを活用し、漁業者一人ひとりが新しいアイディア・気付きと共にデータを利活用することで、環境や人、働き方など多様な変化に対応した「新しい漁業」への第一歩となるよう、水産従事者とのサービスの共創に努めてまいります。

fudoloop

fudoloop SDGsGole fudoloop SDGsGole

NJCでは、農家と市場・青果卸を情報でつなぎ業務を効率化するアプリ「fudoloop(フードループ)」を提供し、食産業全体の持続可能性を支援しています。

近年、「食」を取り巻く環境は大きく変化し、食産業の持続可能性が社会的な課題となっております。 当社はこうした課題に対し、食のサプライチェーンにおける需要と供給のバランス維持がキーファクターであると考え、「食産業の生産現場の見える化から始まる持続可能なサプライチェーンの構築」をコンセプトに、青果流通業界の持続可能性をサポートするデジタルサービスを提供しています。

ITプラットフォームソリューション

クラウド基盤・運用支援サービス「Ezharness」

セキュリティ対策サービスSDGsGole セキュリティ対策サービスSDGsGole

NJCでは、災害に強く強靭なシステム環境を実現するサービスとして「Ezharness(イージーハーネス)」を提供し企業活動を支援しています。

オンプレミス環境をEzharnessへ移行することで、炭素排出量も少なくなり、気候に与える影響を大幅に低減できます。企業の運用コストも低減し、自社の従業員を付加価値の高い業務にシフトすることができ、その結果として、働きがいの向上と経済の成長を果たすことが可能です。

クラウド型セキュリティ対策サービス「あんしんプラスシリーズ」

セキュリティ対策サービスSDGsGole セキュリティ対策サービスSDGsGole

NJCでは、サイバー攻撃からお客様の大事な情報資産を守るため「あんしんプラスシリーズ」を提供し、企業活動における信頼性・安全性の向上を支援しています。

持続可能な社会の実現に向けて、ITインフラの安定運用を確保することで、安全・安心なデジタル社会の実現に貢献します。